藤森真一郎 工学研究科准教授は、国立環境研究所、国際応用システム研究所と共同で、2050年までの気候変動による作物収量への影響と、温室効果ガス（GHG）排出削減策による農業部門への影響の両方を、飢餓リスクの観点から世界で初めて評価しました。その結果、2050年時点では、前者よりも後者の方が飢餓リスクを高めることが分かりました。食料安全保障のためには、経済合理性に基づくGHG 排出削減策以外に、多様な政策オプションを取ることが望ましいことを示唆する成果です。
本研究成果は、2018年7月31日に英国の学術誌「Nature Climate Change」のオンライン版に掲載されました。
研究者からのコメント
気候変动を抑えるために社会変革が求められますが、その中で农业部门に注目し、贤明な政策を取らないと思わぬ副次的影响が及び、気候変化による被害よりも深刻な影响が途上国で出かねないということを示した研究で、社会にとって极めて重要なメッセージを発しています。
当该分野で私たちの研究グループの独自性を出す方向で関连研究を开始してから约5年がたち、ようやく国际的な强豪研究グループの中でもユニークな存在として本研究をリードして、狈补迟耻谤别姉妹纸への掲载にこぎつけることができました。本研究グループ関係者が协力して地道に取り组んできた成果が実を结び感慨深く思います。
今后も环境保全や持続可能な発展に贡献できるような研究成果を発信していきたいと考えています。
概要
気候変动を缓和するための有効な手段として、バイオエネルギーの导入や植林で大気中の炭素を吸収する温室効果ガス（骋贬骋）排出削减策があります。しかし、この骋贬骋排出削减策には、土地や水资源の利用において食料作物生产と竞合するなど、食料価格や飢饿リスクに及ぼす负の影响があります。これまでに、この负の影响を単一の农业経済モデルを用いて评価した研究はありましたが、気候変动による同様の影响と同时に评価した例はありませんでした。
そこで、本研究グループは、复数の世界农业経済モデルを用い、2050年までの期间について、気候変动と骋贬骋排出削减策の両者による食料安全保障への影响を评価しました。これは、国际的なモデル比较研究としては初めてとなるものです。
本研究の结果、経済合理性のみで対策を実施した场合、2050年における食料安全保障への影响は、気候変动による作物収量変化よりも、骋贬骋排出削减策による影响の方が大きい可能性のあることが分かりました。これは、主に、骋贬骋排出削减に要する费用が农业部门から排出されるメタンや亜酸化窒素への课税（炭素税）により一部贿われ、结果的に食料価格の上昇、一人当たり食料消费の减少、飢饿リスクの増加が生じることを意味します。
本研究成果は、骋贬骋排出削减策の経済合理性だけでなく、飢饿リスクに直面する低所得者、骋贬骋排出部门や地域の特性を考虑し、炭素税率を部门によって変える、直接排出を规制する、补助金を用いる、あるいは炭素税収を食料安全保障対策に充当するなど、多様な政策オプションを検讨することが望ましいことを示唆しています。
図：気候変动と温室効果ガス（骋贬骋）排出削减策による食粮安全保障への影响
详しい研究内容について
书誌情报
【顿翱滨】
Tomoko Hasegawa, Shinichiro Fujimori, Petr Havlík, Hugo Valin, Benjamin Leon Bodirsky, Jonathan C. Doelman, Thomas Fellmann, Page Kyle, Jason F. L. Koopman, Hermann Lotze-Campen, Daniel Mason-D’Croz, Yuki Ochi, Ignacio Pérez Domínguez, Elke Stehfest, Timothy B. Sulser, Andrzej Tabeau, Kiyoshi Takahashi, Jun'ya Takakura, Hans van Meijl, Willem-Jan van Zeist, Keith Wiebe, Peter Witzke (2018). Risk of increased food insecurity under stringent global climate change mitigation policy. Nature Climate Change, 8(8), 699-703.
