川村孝 環境安全保健機構教授、松崎慶一 同助教らの研究グループは、一般財団法人サンスター財団からの受託研究（「宿泊型健康指導プログラムがもたらす行動変容と健康状態、医療費への影響」）の中で、サンスターグループ社員向け健康増進施設で提供された宿泊型健康指導プログラムの有効性を明らかにしました。
本研究グループは、サンスター财団より提供されたサンスターグループ社员定期健康诊断の匿名化データから、倾向スコアマッチング法によりプログラム参加者?非参加者の背景因子を调整して1年后の健康诊断の数値を比较したところ、プログラム参加者では非参加者の変化と比较して体重、腹囲および苍辞苍-贬顿尝コレステロールが有意に改善していることを见出しました。また、体重と腹囲に関しては2年后までその効果が维持されており、プログラム参加者において参加1年后に行动変容スコアの有意な进展が认められました。
本研究により、宿泊型健康指导プログラムは、参加者に健康的な生活习惯の获得を促し、持続的な行动変容をもたらすことが确认されました。
本研究成果は、2019年1 月2日に、国際学術誌「Preventive Medicine Reports」に掲載されました。
図：宿泊型健康指导プログラムにおける参加群?非参加群の体重の変化（左）および腹囲の変化（右）
详しい研究内容について
书誌情报
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Keiichi Matsuzaki, Shotaro Taniguchi, Kana Inoue, Takashi Kawamura (2019). Effectiveness of a healthcare retreat for male employees with cardiovascular risk factors. Preventive Medicine Reports, 13, 170-174.
