藤森真一郎 工学研究科 准教授、长谷川知子 立命馆大学 准教授、高桥洁 国立环境研究所 室长の参画する気候変动に関する研究グループが中心となり、将来の気候安定化目标と飢饿リスク低减を同时达成するための费用を明らかにしました。
全球平均気温の上昇を2℃以下に抑える、さらに1.5℃以下を追求するという気候安定化目标がパリ合意で掲げられ、人类社会の主要な目标の一つになっています。同时に、国连の持続可能な开発目标（厂顿骋蝉）では飢饿扑灭も优先度の高い目标です。しかし、颁翱 2 排出量を减らす等の気候変动対策が意図せぬ形で食料価格上昇を招き、飢饿リスクを増やしてしまう可能性が従来研究で指摘されてきました。
本研究では、2℃以下に気候を安定化した场合で、2050年まで食料安全保障に対する配虑を欠いた気候変动対策を行った场合は、1.6亿人の飢饿リスク人口を増大させる可能性があることが确认されましたが、それに対して骋顿笔の0.18%の费用でこの意図せぬ负の副次的影响を回避できる可能性を明らかにしました。これは今后の気候変动政策を検讨する上で、土地利用や农业市场に対する配虑を合わせて行うことが必要であることを示唆しています。
本研究成果は、2019年5月14日に、国際学術誌「Nature Sustainability」のオンライン版に掲載されました。
図：本研究の概要図
详しい研究内容について
书誌情报
【顿翱滨】
Shinichiro Fujimori, Tomoko Hasegawa, Volker Krey, Keywan Riahi, Christoph Bertram, Benjamin Leon Bodirsky, Valentina Bosetti, Jessica Callen, Jacques Després, Jonathan Doelman, Laurent Drouet, Johannes Emmerling, Stefan Frank, Oliver Fricko, Petr Havlik, Florian Humpen?der, Jason F. L. Koopman, Hans van Meijl, Yuki Ochi, Alexander Popp, Andreas Schmitz, Kiyoshi Takahashi & Detlef van Vuuren (2019). A multi-model assessment of food security implications of climate change mitigation. Nature Sustainability, 2(5), 386-396.
