藤森真一郎 工学研究科 准教授、大城賢 同助教、白木裕斗 滋贺県立大学 讲师、长谷川知子 立命馆大学 准教授らの研究グループは、日本の长期的な気候安定化目标である2050年に温室効果ガス（骋贬骋）排出量を80%削减する目标について、新しいシミュレーションモデルを用いて分析を行った结果、エネルギーシステムの変革などに必要となるマクロ経済损失（费用）が従来考えられていたよりも格段に小さいことを明らかにしました。
全球平均気温の上昇を2℃以下に抑えるという気候安定化目标がパリ合意で掲げられ、日本は长期的な気候安定化目标として2050年に骋贬骋排出量を80%削减するという目标を掲げています。しかし、既往研究では、この削减策を実施した场合に、マクロ経済骋顿笔への影响が2～8%といった値が报告され、骋贬骋削减は大きな経済负担という见解もありました。
今回の本研究グループの推计ではマクロ経済骋顿笔への影响が0.8%となり、従来の値と比べて大幅に小さいことがわかりました。これは、従来の経済モデルでは难しかったエネルギーシステムの変化を今回新しく开発したモデルで描写しやすくなったためです。将来のエネルギーシステムについては、现状から大きく変化し、再生可能エネルギーとその変动性に対応するための蓄电池を大量导入する必要があることが明らかとなりました。本研究は、気候変动政策をより进めるうえで経済的観点、エネルギーシステム的観点両面から重要な示唆を与えるものです。
本研究成果は、2019年10月18日に、国際学術誌「Nature Communications」のオンライン版に掲載されました。
図：本研究の概要図
详しい研究内容について
书誌情报
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Shinichiro Fujimori, Ken Oshiro, Hiroto Shiraki and Tomoko Hasegawa (2019). Energy transformation cost for the Japanese mid-century strategy. Nature Communications, 10:4737.
- 中日新聞（12月14日 33面）および毎日新聞（11月12日 4面）に掲載されました。
