大城賢 工学研究科助教、藤森真一郎 同准教授らの研究グループは、日本を対象に2050年までのエネルギー起源の温室効果ガス削減目標に関して、シミュレーションモデルを用いた分析を行った結果、大幅かつ急速な温室効果ガス削減による負の影響は、炭素への価格付けに加えて、排出量の少ないエネルギー技術への補助金を組み合わせることで、大幅に緩和できることを明らかにしました。
日本は长期の温室効果ガス排出削减目标として、2030年に26%削减、2050年に80%削减という数値目标を掲げていますが、急速に排出削减を进めることは様々な负の影响を伴う可能性があります。その一つとして、火力発电など寿命の长い设备を耐用年数前に除却することが必要となる（いわゆる座礁资产）ことが、これまでの研究で指摘されていました。
本研究グループは、日本を対象としたエネルギーシミュレーションを行い、急速な排出削减は発电设备等に留まらず、家庭?业务部门の空调?给汤机器も耐用年数前の除却が必要となる可能性を明らかにしました。ただしそれらの影响は、早期からの排出削减を行うこと、および电気ヒートポンプなどの低炭素机器への补助金などの技术政策によって、大幅に缓和できることを世界で初めて明らかにしました。
本研究成果は、2020年9月20日に、国際学術誌「Sustainability Science」のオンライン版に掲載されました。
図：本研究のイメージ図
详しい研究内容について
书誌情报
【顿翱滨】
【碍鲍搁贰狈础滨アクセス鲍搁尝】
Ken Oshiro, Shinichiro Fujimori (2021). Stranded investment associated with rapid energy system changes under the mid-century strategy in Japan. Sustainability Science, 16, 477-487.
