藤森真一郎 工学研究科准教授、大城贤 同助教は、杉山昌広 東京大学准教授、国立環境研究所等と共同で、世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を分析するための国際的な研究フレームワークを提案しました。
2015年に採択されたパリ协定は、产业革命前から今世纪末までの地球の平均気温の上昇を2℃より十分低く保つとともに、1.5℃以下に抑えるような努力をすることで合意しました。この気候変动の抑制に求められる温室効果ガス（骋贬骋）排出の大幅な削减については、日本でも2050年に100%の骋贬骋の排出を削减することが首相より明言されており、他のいくつかの国も类似の长期目标を现在宣言しています。気候変动问题はその问题の特性上、长期的な视野に立った目标设定とそれに向けた施策実行が必要であり、その长期的な见通しとして研究者が作成する长期的なシナリオが用いられてきました。しかし、パリ协定では目标を5年毎に更新する仕组みができており、さらに近年、国が宣言する长期目标は2030年目标も含めると高频度で改订されるようになり（例えば2，3年に1度）、作成したシナリオがすぐに使えなくなるということが频繁に起きるようになってきました。また、各国が気候政策をより真剣に考えるようになってきた今日、各国间での気候政策目标の违いやその意味、実现可能性や困难性、さらにエネルギーシステムや土地利用システムのマネジメント戦略等を比较评価分析することは必须と考えられます。
そこで、本研究は、従来考えていなかったような、政策の不确実性に柔软に対応できるようなシナリオの设计?フレームワークを提案しました。本提案は日本だけでなく世界のどの国でも使うことができ、今后の世界の気候政策を后押しするのに有用であると考えられます。
本研究成果は、2021年5月27日に、国際学術誌「Nature Climate Change」のオンライン版に掲載されました。
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Shinichiro Fujimori, Volker Krey, Detlef van Vuuren, Ken Oshiro, Masahiro Sugiyama, Puttipong Chunark, Bundit Limmeechokchai, Shivika Mittal, Osamu Nishiura, Chan Park, Salony Rajbhandari, Diego Silva Herran, Tran Thanh Tu, Shiya Zhao, Yuki Ochi, Priyardarshi R. Shukla, Toshihiko Masui, Phuong V. H. Nguyen, Anique-Marie Cabardos, Keywan Riahi (2021). A framework for national scenarios with varying emission reductions. Nature Climate Change, 11(6), 472-480.
