肺がんは死因の多くを占める疾患の一つであり治疗に伴う医疗费负担も大きな课题です。近年薬物疗法を中心にその治疗方法が変化しており、実临床における治疗内容、治疗効果、および医疗费の详细な検讨が必要になっています。
石見拓 医学研究科教授、中山健夫 同教授、島本大也 同特定助教、立山由紀子 同特定助教、小林大介 環境安全保健機構助教、高橋由光 医学研究科准教授、植嶋大晃 国際高等教育院特定講師、佐々木康介 医学研究科大学院生らと、京都市、アストラゼネカ株式会社、株式会社ヘルステック研究所の共同研究グループは、京都市が保有する統合データ（国民健康保険および後期高齢者医療制度加入者の医療レセプト、健診結果、介護認定情報、介護レセプト等を統合したデータベース）を用い、新規発症の原発性肺がん患者において患者の背景、初回治療内容、生存期間、各治療の医療費を算出しました。
4,845名が研究の対象となり初回治疗として手术を受けた割合が35.2％から39.6％まで経年的に増加し、2年以内に死亡する患者の割合は2013年度42.7％から2016年度の36.8%まで改善していました。全ての肺がん患者に対する手术、薬物疗法、放射线疗法それぞれの年间医疗费の合计は、いずれの治疗法においても経年的に増加しており、特に薬物疗法における医疗费が386,113千円から606,397千円へと着しく増加していました。更に、2015年度以降は免疫チェックポイント阻害薬の使用者数及び费用が増大し、2018年度には薬物疗法费用全体の约60％を占めている结果が示されました。
本研究において、2010年代における肺がん治疗の変化と生存割合の経年的な改善経过が记述され、一つのベンチマークとして重要なデータが示されました。一方で、経年的な医疗费の増大も明确となり、予防施策の强化等によって医疗费の増加を抑制することの重要性も改めて浮き彫りとなりました。
本研究成果は、2022年6月28日に、国際学術誌「Value in Health Regional Issue」にオンライン掲載されました。
2年以内の死亡割合に対し経年的な减少が统计学的有意をもって示されました。
※2018年度までのデータを使用しているため、観察期间の长さが年度によって异なります。
研究者のコメント
「京都市の有するデータを用いて、肺がん治疗の変化と生存割合の経年的な改善、医疗费の増大といった医疗の実态を明らかにするとともに、予防施策の强化等によって医疗费の増加を抑制することの重要性を示すことが出来ました。解析に际しては统合データベースに関する背景知识、日本の医疗费请求の制度や保険制度に関する知识、肺がんの治疗に関する临床的な知识といった広范な知见が必要であり、京都市の皆様や共着者の先生方を始めとしたチームとしての协力がとても重要でした。これからも肺がんをはじめ、様々なテーマで同データベースを解析し、京都市民、社会にその成果を还元して参る所存です。」（岛本大也）
「自治体の持つビッグデータに含まれる価値を十分に引き出し、社会还元するためには、今回のような产官学民连携した取り组みが不可欠であり、こうした取り组みを継続できる体制の构筑を目指しています。」（石见拓）
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【书誌情报】
Tomonari Shimamoto, Yukiko Tateyama, Daisuke Kobayashi, Keiichi Yamamoto, Yoshimitsu Takahashi, Hiroaki Ueshima, Kosuke Sasaki, Takeo Nakayama, Taku Iwami (2022). Temporal Trend in an Initial Treatment, Survival, and Medical Costs Among Patients With Lung Cancer Between 2013 and 2018 in Kyoto City, Japan. Value in Health Regional Issues, 31, 163-168.
